一般社団法人アジアジャパンプロゴルフ協会

協会についてAbout

ご挨拶

  • (社)アジアジャパンプロゴルフ協会の活動に寄せて 福島靖 顧問 福島靖東京ゴルフクラブ資料室長 / ジャーナリスト / 関東ゴルフ連盟広報参与

    いま、日本のゴルフ界は、プロのトーナメントが人気絶頂だ。連日にわたって新聞やテレビで競技の結果が報道され、ゴルフ界はあたかもプロ中心にしてゴルフ界が回っているような印象を受ける。しかし、それでは困る。ゴルフを職業としている人たちがあふれたら、ゴルフの発展は期待できない。アマチュアゴルファーとはゴルフを楽しむ階層だ。仕事の余暇に楽しむ人たちのことをいう。スポーツはそれでなければならない。つまり、スポーツは人類だけが楽しめる文化なのだ。アマチュアが中心にならないと、スポーツ文化は廃る。
    しかし、脚光を浴びているプロの世界は、本当に潤っているのは一握りのプロたちだ。その陰に隠れ、じっと表に出る機会を狙っている若者が大勢いる。アジアジャパンプロゴルフ協会は、マレーシアのPGAと特別な関係を結び、海外に向けて飛躍を図ろうとする日本の若いプロたちに同国内のツアーに出場出来る機会の助言をしている。マレーシアは自然豊かな国で、いいコースが多い。かつてアジアサーキットゴルフが盛んだった頃、マレーシアオープンに日本のプロ(石井朝夫さん)が勝っている。
    マレーシアは人口2,800万人。神奈川県とほぼ同じ面積で、日本にとっては友好国の一つである。マレーシアのいくつかの大学には日本語コースがあり、両国の政府が奨学金を支給してる。かつて英国の植民地だったので、ゴルフ場は古くからありアジアに誇る名コースが多々ある。公用語かつて英語だったせいもあり、この国では英語はポピュラーだ。いま日本のプロに求められているのは英語力だ。米本土ツアーに出ることを夢見ている若者がいるが、米本土のツアーを乗り切るには容易ではない。むしろ、日本から近い東南アジア諸国に機会を求めるのは賢明な策かも知れない。日本の若いプロが東南アジアの隣国で、国際感覚を身につけ、競技で好成績を納め、日本のゴルフの発展に貢献出来る若者の出現を期待したい。

    福島靖
  • 斉藤太一 理事長 斉藤太一一般社団法人アジアジャパンプロゴルフ協会

    アジアジャパンプロゴルフ協会(AJPGA)は一般社団法人として設立されました。2010年から諸外国との繋がりを強くし足場を強固にした協会です。
    ゴルフが“生涯スポーツ”として誰にでも愛される“国民的スポーツ”となるために、アマチュア、シニア、子供、障がいをもつ方々と、ゴルフに対する相互関係を持ち協力して行きたい所存です。

    斉藤太一
  • 高村鉱一 専務理事 高村鉱一一般社団法人アジアジャパンプロゴルフ協会

    私の願い、そして実現したい想いは、日本の若いゴルファーに向けてチャンスを提供したいということ、その一点です。海外に目を向けることによってプロゴルファーとしての可能性が広がります。
    当協会から、世界に通用するプロが一人でも出てもらいたい。マレーシアオープンはヨーロッパツアーにつながってるのです。だからマレーシアPGAとの提携をいち早く推進しました。
    アジアツアーQTにエントリーして、更なる向上を目指し、一緒に頑張ってみませんか。

    高村鉱一

当社団法人の目的

当法人は、青少年からシニアまで幅広くゴルファーを育成すること、技術向上と競技機会を提供すること、またアジア諸国と我が国のゴルフ交流を深めてゴルフのより一層の発展・普及、並びに国際親善に寄与していくことを目的としています。

当社団法人の活動

会は我が国におけるゴルフのさらなる普及と競技人口のすそ野の拡大を目指し、以下の活動に注力してまいります。

  • アジア諸国で開催されるQT(クオリファイングトーナメント)への参加機会提供
  • レッスンプロの養成と資格取得サポート
  • 東南アジア諸国のプロゴルフ協会との提携、競技大会の実施
  • 東南アジア諸国と日本の次世代ゴルファーに対する、競技機会の提供
  • 青少年やブラインドゴルファーへの支援と育成、並びに競技機会の提供
  • ゴルフを通じた草の根的国際交流の推進
  • ゴルフを通じてアジア諸外国とのボランティア、社会貢献活動などの取り組み。

組織概要

団体名 一般社団法人アジアジャパンプロゴルフ協会
事業内容

当法人は、青少年からシニアまで幅広くゴルファーを育成すること、技術向上と競技機会を提供すること、またアジア諸国と我が国のゴルフ交流を深めてゴルフのより一層の発展・普及、並びに国際親善に寄与していくことを目的とする。

具体的には、

  • アジア諸国で開催されるQT(クオリファイングトーナメント)への参加機会提供
  • レッスンプロの養成と資格取得サポート
  • 東南アジア諸国のプロゴルフ協会との提携、競技大会の実施
  • 東南アジア諸国と日本の次世代ゴルファーに対する、競技機会の提供
  • 青少年やブラインドゴルファーへの支援と育成、並びに競技機会の提供
  • ゴルフを通じた草の根的国際交流の推進
  • ゴルフを通じてアジア諸外国とのボランティア、社会貢献活動などの取り組み。
団体所在地 〒344-0007 埼玉県春日部市小渕1154番地4
電話番号 048-755-3218
設立
理事
  • 斉藤 太一
  • 高村 鉱一
代表理事

一般社団法人アジアジャパンプロゴルフ協会 会則

第1章 総則 第1条(定義)

本会則は、一般社団法人アジアジャパンプロゴルフ協会(以下総称して「本協会」という)の会員及び会員であった方並びに本協会に入会しようとする方に適用します。


第2条(目的)

本協会は、青少年からシニアまで幅広くゴルファーを育成すること、技術向上と競技機会を提供すること、またアジア諸国と我が国のゴルフ交流を深めてゴルフのより一層の発展・普及、並びに国際親善に寄与していくことを目的とします。


第3条(事業)

本協会は、前条の目的に資するため、次の事業を行う。

  • 日本の研修生やプロゴルファーに対する、アジア諸国で開催されるQT(クオリファイングトーナメント)への参加機会提供
  • レッスンプロの養成と資格取得サポート
  • 東南アジア諸国のプロゴルフ協会との提携、競技大会の実施
  • 東南アジア諸国と日本の次世代ゴルファーに対する、競技機会の提供
  • 青少年やブラインドゴルファーへの支援と育成、並びに競技機会の提供
  • ゴルフを通じた草の根的国際交流の推進
  • 前各号に掲げる事業に附帯又は関連する事業

第4条(会員制度)
  • 本協会は会員制とします。
  • 本協会に入会を希望される方は、本会則に基づく入会契約を本協会と締結するものとします。本会則及び入会契約は会員として在籍する期間(及び退会後も本会則・入会契約が定める範囲)において有効とします。

第5条(会員証)
  • 本協会は会員に対し、会員証を発行します。
  • 会員証は、本人のみが使用することができ、本人以外の者は使用できません。
  • 会員は、会員証を紛失した場合は、速やかに再発行の手続きをしなけらばなりません。
  • 会員は、会員の資格を喪失した場合は、速やかに会員証、認定証、ネームプレートを返却しなければなりません。

第6条(入会等)
  • 会員になろうとする者は、正会員の推薦を受け、所定の届事項を   記載した入会申込書を事務局に提出し、資格審査を受けた後、理事の決定を得て、入会金・認定料及び年会費を納付しなければならない。
  • 会員は、住所又は氏名若しくはその他届出事項に変更があったときに は、その旨を直ちに事務局に届け出なければならない。

第7条(会員の資格喪失)

会員は、次の各号の一に該当する場合には、その資格を喪失する。

  1. 退会したとき。
  2. 1年を超えて会費を滞納したとき。
  3. 成年被後見人又は被保佐人になったとき。
  4. 死亡し、若しくは失踪宣告を受けたとき。
  5. 除名されたとき。

第8条(退会)

退会しようとする会員は、理由を付して退会届を提出しなければならない。


第9条(除名)

会員が次の各号のいずれかに該当する場合、本協会の判断でその会員を本協会から除名することがあります。会員は除名された時点で会員の資格を喪失し、入会金、諸会費等に関する一切の金銭の返却はしないものとします。

  • 本協会の会則または本協会が定めた諸規則に反する行為があった場合
  • 本協会の名誉または信用を損ねる行為または秩序を乱す行為があった場合
  • 法令に違反する、または社会通念もしくはマナーに著しく欠ける行為があった場合
  • 危険な行為、または他の会員に対する迷惑行為があった場合
  • 本協会の会員としてふさわしくないと本協会が判断した場合

第10条(会費)

会費は、その年額に消費税を付加し当該年度の初めに納入しなければならない。


第11条(拠出金品の不返還)

既納の入会金及び会費並びに他の拠出金品は、返還しない。


第12条(変更手続)

会員は入会申込書の記載事項に変更があった場合、速やかに本協会に変更を届けるものとします。


第13条(諸会費等の変更)

本協会は、本会則に基づいて会員が負担すべき諸会費を社会情勢の変動に基づき変更することができます。


第14条(通知方法)

本協会から会員に対する通知は、会員から届け出のあった住所、電話番号またはメールアドレス宛に行うものとします。


第15条(会則の改定)
  • 本協会は必要に応じて本会則及びその他協会が定める諸規則を改定することができます。
  • 改定された会則は本協会所定の方法で告知されたときから効力を生じ、以後当該告知がなされた本協会の全会員に適用されるもとのします。

第16条(告知方法)

本会則及び本協会の定める諸規則に関する告知は、ホームページに掲載する方法により行うものとします。